ソースコード管理ツール「GitLab」、世界約5,400台、国内約150台のサーバーに脆弱性

GitLabはGitHubのようなソースコードのバージョンや開発時の問題追跡等の管理機能を提供するもので、主に各組織でオンプレミスあるいはクラウド上のLinuxサーバーにインストールして使用する形となっています(GitLabではこの他にホスティングサービスも提供しています)。

バージョン16.7.2(および16.6.4、16.5.6)ではCVE-2023-7028含め5件の脆弱性が修正されていますが、さらに同25日には月例のアップデートとしてバージョン16.8.1(および16.7.4、16.6.6、16.5.8)がリリースされ、ここでも7件の脆弱性が修正されています。

Linuxディストリビューションでインストールした他のソフトウェアを含め可能な限り最新バージョンに保つようにすることはもちろん、外部からアクセス可能な状態で前述した2FAの利用が難しい場合等には、特定IPアドレスからのみのアクセスに制限することや、前面にUTMやWAFを設置する等も検討に値するでしょう。

レポートはアメリカないし国際的な事情を基にしたものと見受けられますが、日本においても大きな組織がターゲットとされたり、大規模な情報流出等があったりしたものが多く報じられる陰に、中小企業の被害が多くあること、組織が認識しないまま攻撃が成功しているケースもあることは容易に想像できます。

例えば5つ目の「より大きなターゲットへアクセスするための踏み台」は、サプライチェーン攻撃や、過去にやり取りしたメールを窃取してビジネスメール詐欺(BEC)を仕掛けること等が考えられ、取引相手に渡すファイルにマルウェアが入り込んだりしないために、各PCでのアンチウイルスによる防御およびUTM等による出口対策、また自分たちが偽メールに騙されないだけでなく相手も被害を受けることがないよう、SPF・DKIM・DMARCといったなりすまし対策を実施する等が大事となります。